マテリアリティ（重要課題）
当社グループが取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を、2026年度を最終年度とする中期経営計画「FV26」の経営戦略と
連動した取り組みとして定めています。
01付加価値製品の継続的な創出と生産性・業務効率化の追求
| 分類 | テーマ | 対応項目 | 指標および目標（2026年） |
|---|---|---|---|
| 事業基盤 | 新製品及び付加価値/差別化製品開発、市場投入によるマーケットシェアの拡大及び収益性の向上 | 市場成長率を上回る成長 （収益性の向上） |
売上高：800億円 |
| 営業利益額：200億円 | |||
| 営業利益率：25％ | |||
| ROE：23％ | |||
| 新製品および付加価値/ 差別化製品の開発 |
設備投資額：480億円 （2023年～2026年総額） |
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| 研究開発費：220億円 （2023年～2026年総額） |
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| グローバルな顧客とのリレーション強化 | 海外顧客のサポート体制強化 | 海外現地法人の体制整備 | |
| 生産効率改善及びDXによる業務効率化 | グループ全体の生産性効率 | ・社内インフラ整備による効率化と生産性向上 ・DXによる生産性効率向上 ※「中期経営計画 FV26」を参照ください |
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| デジタル化、AIの導入 |
02多様な人材の育成と活躍の推進
| 分類 | テーマ | 対応項目 | 指標および目標（2026年） |
|---|---|---|---|
| 労働環境 | 多様な人材が活躍できる職場環境、組織風土の醸成 | 女性活躍推進 | 女性役員の割合：18.2％ |
| 女性管理職比率：8％ | |||
| 女性新卒採用比率：30％ | |||
| 障がい者の活躍推進 | 障がい者雇用率：2.7％ | ||
| 働き続けられる環境の整備/ ワークライフバランス |
有給休暇取得率の向上 | ||
| 男性社員の育児休職取得率の向上 | |||
| 労働者の男女の賃金差異 縮小(全労働者) | |||
| 仕事と子育て両立支援（短時間勤務制度の継続、育児休業復職率100％） | |||
| エンゲージメントの向上 | |||
| 人材育成とキャリア自律支援 | グローバル人材及び次世代リーダー育成と自ら学ぶ組織風土の醸成 | ※社会「人材育成」を参照ください | |
| 健康経営推進 | 従業員が安心して働ける環境の創出と心身の健康推進 | 重症化予防、生活習慣の改善、メンタルヘルス対策 ※社会「健康経営」を参照ください |
03事業を取り巻く環境への適切な対応
| 分類 | テーマ | 対応項目 | 指標および目標（2026年） |
|---|---|---|---|
| 気候変動 | 気候変動対応 | GHG排出量削減 | 2030年：当社グループのGHG総排出量を2024年基準で20％削減 ※「気候変動への取り組み」を参照ください |
| 省エネルギー推進 | エネルギー使用量低減 | 5年間平均のエネルギー消費原単位を1％以上削減 ※環境活動「エネルギー使用量」を参照ください |
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| 省資源 | 3R活動 | リユース （材料・製品の再利用） |
顧客の使用しなくなった製品部材のリユース活動 |
| リデュース （廃棄物排出削減） |
・排水処理による貴金属リサイクルの継続実施 ※「環境活動」を参照ください ・地域・地球環境保全への取り組み進捗度および達成度を定期的にレビュー実施 ※「統合マネジメントシステム」を参照ください |
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| リサイクル （再資源化） |
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| 水資源対応 | 水使用量削減 | 「統合マネジメントシステム」の基本理念に基づき水の使用量削減活動を実施 ※ 環境活動「水資源」を参照ください |
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| 環境負荷低減 | 公害・汚染（法令） | 排水、大気、鉱物、廃棄物 | ※「環境活動」を参照ください |
| 化学物質管理 | PRTR法、RoHS | 化学物質、劇薬物使用量 | 法令遵守率100％ |
04強固な事業基盤の構築
| 分類 | テーマ | 対応項目 | 指標および目標（2026年） |
|---|---|---|---|
| コンプライアンス | グループでのコンプライアンス活動および公益通報者制度の維持 | コンプライアンスの教育継続実施 | コンプライアンスの浸透と徹底 （年1回以上教育を実施） |
| ヘルプラインの活用(公益通報制度改善) | システム改善と運用見直しの実施 | ||
| リスクマネジメント | リスクマネジメント活動の展開 | グローバルリスクマネジメント体制の高度化 | ※ガバナンス「リスクマネジメント」を参照ください |
| 事業継続計画（BCP） |